●OTA(On The Air)

道楽、世間批評、いろいろと・・・。

●JARLは『QSLの競合他者』の存在を知れ!。

HAM-LOGのオプションで『免許状』があります。いちいち総合通信局のサイトにいかなくても、ハムログで免許状情報の閲覧ができるのですが。開いてみてびっくりの文言が目に飛び込んできました。ハムログ開発者が、JARLのQSL問題対策委員会委員とはいえ、これは選挙妨害じゃないか?と感じました。ハムログは便利なツールですが、使うのをやめようかな・・・と少し複雑な気分になりました。

【写真:だからなに?と思う程度ですけどねぇ】
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◆世界のムセン界ビジネスモデルから、JARLは完全に取り残されている!
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紙カードに固執しているのは『JAだけ』と言っても過言ではありませんね。

 

・LoTW

・QRZ.com

・eQSL

・clublog

・QRZ CQ

・だれでもQSL ほか

 

JARL会員でなければ『ハムログユーザー登録』はできません。

登録時に『コールサインjarl.com』のメールアドレスが必須で、

主旨は『本人確認のため』ということになっています。

真意のほどは、よくわかりません。

hQSLがJA(国内)で流行っていますが、

hQSLとて、まずはハムログユーザーにならないと使えません。

 

hQSLは『メールでJPEG化されたQSLが添付されてくる』というものです。

 

しかし、競合他者のQSLシステムは『クラウド上で処理されるもの』で、

ログデータのADIFをアップロードしたら『完了』です。

こんな便利なシステムが『世界的に普及している』にもかかわらず、

なんで、七面倒くさい『メール設定』とかやって、メールでQSLを送るのか?。

 

いかにも『さすが!ガラパゴス、ニッポン!』だと揶揄したくなります。

 

フリーミアムって、わかりますか?。

・入り口のサービスは無料。

・別のところでおカネを儲ける。

 

今や、会計ソフトもクラウド上でできる時代です。

 

経費をすべて『ソフトが把握』し、

購買履歴から『そろそろ、これ必要じゃない?』というタイミングで、

対象商品の広告が『ポーン!』と出てきます。

 

それが、今まで買っていた業者より安価で購入できるとなれば、

その分が『利益』として残るのです。

 

会計ソフトのみならず『家計簿アプリ』なんてのも、

キャッシュレスのカード類と『紐付け』になって、

支出管理もスマホやPCで完結、さらに使用料は無料。

 

会計ソフトの会社は『広告』や『広告主』から回収ができる。

 

アマチュア無線のログサイトにもなる『QRZ.com』にしても、

YAESUや、ウクライナの電鍵メーカー、MFJ、ELECRAFT、etc。。。

いろんなメーカーの広告が出ています。

 

FCCの『免許情報サイト』が原点のQRZ.comですら『広告』付きです。

 

またARRLのLogbook of The World(LoTW)にも、

YAESUの広告が飛び込んできます。

eQSLも『広告』が入っていますね。

 

JARLみたく『〇〇執行部がどうのこうの、会計帳簿がどうしたこうした』

 

こんな『恥さらし』のような記事は、JAだけじゃないかと感じます。

 

FT8/FT4が普及するために『wsjt-x』や『JTDX』は、

フリーソフトとして、無料で誰でも入手できますね。

私は、QRZ.comは、FCCなどが『フリーミアム』なビジネスモデルを構築するために、

wsjt-xやJTDXを『ばらまいた』とみています。

あながち間違っていないでしょう。

 

FT8/FT4が普及すれば、QSLを含めて『オール電化』したくなります。

 

・PhoneでDXするには『言葉の壁』が立ちはだかる

・CWでDXするには『打鍵』や『受信』のスキルアップが必須

・FT8/FT4を普及させれば、言葉の壁もCWスキルも不要

 

そういった『ビジネスモデルから、JARLは完全に取り残されている』と感じます。

 

世界のアマチュア無線を仕切っているのはARRLといえます。

資格に関してはFCCが仕切って『QRZ.com』があります。

ここで、Digitalモード運用の爆発的なムーブメントを起こして、

ヘビーユーザーからは『課金する』というのは、

ムセンに限らず『どこでも考えられるビジネスモデル』ではないでしょうか。

 

FT8が流行っているから紙QSLが増えた・・・とかJARL執行部は言っています。

 

だったら、いつまでも古臭い『蕎麦屋の領収書』みたいな紙ベースをやめて、

とっととログマッチングのシステムをIT業者に依頼して構築するとか、

そういう発想にならないと、JARLの衰退は時間の問題でしょう。

少なくとも、7,200円の年会費に『最小限のアンテナ保険』を付けるとか、

タワーや、アンテナ整備中の熱中症に対する担保は『オプション』にする等、

 

8億もカネがあるのなら、まともなビジネスモデルが描けないものですかね?。

 

▲交信終了と、ほぼ同時にeQSLが届いています。

 

▲戦時下のウクライナからのQSLも瞬時に届きます。

 

ウクライナ情勢も予断を許さない状況です。

国家の非常時でも、頑張って運用しているウクライナ局からのQSLを、

1年がかりで『待てますか?』。

 

世界と比較して・・・の発想自体が『時代遅れ』を認識していただきたいです。

 

毎度おおきに。ほんじゃーね!!

 

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